社会人になると夏に待ち遠しいイベントがあります。
それが、「夏のボーナス」

上半期頑張ったご褒美として会社から支給される
夏のボーナスは、なくてはならない大イベントです!

しかし、夏のボーナス、今年の支給額は多かったでしょうか。
少なかったでしょうか。

少なかった場合、なぜ少ないのか、会社が傾いている?
それとも日本経済の消費が冷え込んでいる?

実は、ボーナスの額は会社の経営状況、日本経済の状況に
非常に敏感に左右されます。

もっと言うと、業種別に応じてボーナスの支給額も変わってきます。

この記事では、夏のボーナスの平均支給額および業種別の夏のボーナスについてご紹介していきます。



会社の経営状態によって夏のボーナスは変わってくる

もちろんですが、会社の経営状態が芳しくなければ
夏のボーナスは変わってきます。

もしかしたらベースアップも難しく、
支給することも困難なくらい悪化していくかもしれません。

夏のボーナスを算定する上で、会社の損益計算書(PL:Profit&Loss Statement)
重要な指標になります。

民間企業は基本、この損益計算書を用いて、夏のボーナスは策定されます。

上場会社であれば、決算発表時、厳格な公表予算があります。
予算を達成できなければ、投資家に報いることができず、株価の低下を招きます。

株価低迷を避けるためにも、夏のボーナスの策定は重要になってきます。

利益が調子のよい会社であれば
平均支給額も例年より上がるかもしれません。

従業員も投資家と同様、ステークホルダー。
従業員思いの会社が今後伸びる要素を秘めています。

日本経済の状況によって夏のボーナスは変わってくる

夏のボーナスの平均支給額から現在の日本の経済が見えてきます。

それは、民間企業の足元状況が色濃く繁栄されているためです。
特に、製造業の夏のボーナスは顕著に日本経済を映します。

それは、製造業特有の為替取引が影響しています。

今年に入り、円安傾向になりつつあるも、為替は未だ円高基調にあります。

製造業はこの為替の影響を特に受ける業種であるため、
円高に傾くと、輸出時の為替差益が減少してしまい、
それだけで営業利益へのインパクトは莫大なものになります。

利益が出ずらい経営状況の場合、まず行う対策が「費用カット」
どこでカットされるかと言うと、夏のボーナスからカットされます。

製造業における夏のボーナスが上がるか、下がるかによって
日本経済の足元状況まで見ることが可能です。

2017年夏のボーナス、全産業の平均支給額は
2016年度比で2.75%減少の約83万円との報告も上がっています。

先々の夏のボーナスの状況を知りたい場合は、
製造業の動向に注視することで、平均支給額が見えてくるかもしれない。

業種別の夏のボーナス 平均支給額について



次に業種別での夏のボーナスの平均支給額について見ていきたい。

上図は、2017年夏のボーナス平均支給額、および
2016年夏のボーナス比の増減を示した図になります。

これを見るに、自動車・部品といった「製造業」が特に打撃を受けており、
これは、為替レートが円高の影響を受けていることが考えられます。

さらに、製造業以上に増減率が悪い業種が
外食、その他サービスのサービス業である。

次いで、建設業、医薬品といった内需企業の夏のボーナスの
平均支給額が減少に転じている。

そんな中、夏のボーナス年度比増加につなげたのが
「百貨店、スーパー」などの専門店、総合商業施設である。

夏のボーナスの平均支給額について まとめ

夏のボーナスの平均支給額についてご紹介してきました。

製造業など日本経済の足元を映す企業の業績が悪化すれば
それだけ夏のボーナスも減少に転じます。

夏のボーナスが上がれば、会社の利益が潤沢にあることを指し、
従業員還元が手厚くなる。

夏のボーナスが多くなれば、そのボーナスを使って、
ものやサービスを利用、得ることによって、さらに日本経済が潤っていく。

ボーナスによって、
日本経済は好循環が生まれていると言っても過言ではありません。

2017年の夏のボーナス、支給額は
平均よりも高かったでしょうか?低かったでしょうか?